障害に関する確定的な診断がない場合でも、教育的ニーズが生じている学生に対して何らかの合理的配慮が提供される可能性はあります。その場合、配慮内容は個々のニーズや根拠資料に基づき決定されます。
2019.10.24 掲載 2020.01.15 更新