当該科目の目的・内容・評価の本質を変更することなく代替措置の提供が可能な場合は、何らかの措置を提供すべきでしょう。ただし、合理的配慮でいえば、全ての講義一律の措置を提供することは困難であり、個別具体的に関係者間で建設的対話が求められます。
2019.10.24 掲載 2020.01.15 更新
